DX推進を支えるJMAの研修プログラム

DX推進を支えるJMAの研修プログラム

多くの企業がDXに取り組む必要性を感じているものの、取り組みの進み具合や成果には課題が残っているのも事実です。そこでDX推進に必要な能力、スキルは何かを改めて考え、それを育成する研修プログラムを紹介します。

DXの本質は何か

経済産業省の「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」によると、DXとは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されています。

つまりDXとは単なるデジタル化ではなく「デジタル技術によってビジネスを変革すること」といえます。

コロナ禍で企業の働き方に関するDXが進んだ一方で、事業環境の変化にDXを適用できなかった企業の実態が浮き彫りになりました。「DX＝レガシーシステム刷新」などとDXがデジタル化の話にすり替わってしまい、本質である企業の変革に繋がらなかったからと考えられています。

DXを推進するにあたり、どのような能力が求められるか

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2019年5月17日に公開した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」では、DX推進人材の種類として6つの職種を定義しています。

https://solution.jma.or.jp/column/c210107-4/

これらの職種は、デジタルを中心にビジネスをみる「トランスフォーメーション人材」と、デジタル技術そのものを取り扱う「デジタル人材」に分類することができます。

「トランスフォーメーション人材」

ビジネス変革のために必要な人材です。課題発見・ビジネスモデルや業務の設計、組織変革、業務変革、プロジェクト管理などを行います。

①プロデューサー
DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材です。事業全体を把握して的確な意思決定を行うために「ビジネス・マネジメント力」、ビジネスを取り巻く環境変化を読み解く「外部環境把握力」、内部・外部に人材や組織を巻き込む「組織牽引力」が必要とされます。 

②ビジネスデザイナー
DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材です。市場や顧客の課題やニーズからビジネスを発想する「着想力」、コンセプトを魅力ある企画に仕立て上げる「企画構築力」、チーム内の議論を活性化させる「ファシリテーション力」が必要とされます。

「デジタル人材」

DX推進に必要なデジタル人材です。デジタル技術に精通している人材でデータの解析、システムの設計・開発・実装を行います。

 ③アーキテクト
DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計できる人材です。具体的には「アーキテクチャ設計」「コンサルティング技法の活用」「プロジェクトマネジメント」などのスキルが必要とされます。

 ④データサイエンティスト／AIエンジニア
DXに関するデジタル技術（AI、IoT）やデータ解析に精通した人材です。データを見るためには、統計学知識と経験が前提となります。「ビジネス力」「データサイエンス力」「データエンジニアリング力」などが必要です。

⑤UXデザイナー
DXやデジタルビジネスのユーザー向けデザインを担当する人材です。サービスの利用者が理解しやすく使いやすい、デザインを作るためのスキルが求められます。「インターネット概論」「ウェブデザイン技術」「アクセシビリティ・ユニバーサルデザイン」「ウェブサイト運用・管理技術」などが必要です。

 ⑥エンジニア／プログラマ
上記以外にデジタルシステムの実装やインフラ構築等を担う人材のことです。ソフトウェアだけでなく、ハードウェアを含めた知識が求められることもあります。

デジタル人材に必要なスキルは、それぞれの専門家でなくてもDX推進担当者もある程度は身につけておく必要があります。また、デジタル活用のベースをつくる「デジタルリテラシー」をすべての社員が身につけておくことで、DX推進が進みやすくなるでしょう。

DX推進の力になる研修メニューのラインナップ

JMAでは、DXに役立つ研修メニューを「トランスフォーメーション」「デジタル」「デジタルリテラシー」の3分野で提供しています。

トランスフォーメーション系研修（デジタルを活かしたビジネスの変革を学ぶ）

まとめ

DXに関してどんなスキルが必要かは、今、自社がどのような段階にあるかによっても変わるかもしれません。ここでご紹介した内容を参考に、研修内容を検討してみていただければ幸いです。